PokerStars、アメリカビジネス続行宣言

PokerStars、アメリカビジネス続行宣言 0001

Party Pokerに次ぎ業界2位のPokerStarsは、アメリカでリアルマネーオンラインゲームが規制されても、アメリカ市場向けにビジネスを展開していく方針を発表した。

先週金曜日にはブッシュ米大統領の署名もされ、施行が決定されたオンラインゲーム禁止法案、"Unlawful Internet Gambling Enforcement Act of 2006"により、業界各社の動向が注目されている。すでにParty Gaming社(Party Poker)や888ホールディングス社(Pacific Poker)は、アメリカ人プレイヤーの入出金を取りやめ、事実上アメリカ市場から撤退。ロンドン市場に公開している株価を大きく下げた。

一方、PokerStarsは株式未公開の会社であるため、一般投資家に対するアカウンタビリティを負ってはいない。株式構成はイスラエルのScheinbergファミリーが筆頭株主で、その他は社員の持ち株でほとんどが支えられている。つい数ヶ月前には、PokerStarsの株式上場という話も持ち上がったが、幸か不幸か実現はしなかった。

そしてPokerStarsは、プレイヤー宛に以下のような公式コメントを発表した。

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プレイヤーの皆様

米国でポーカーを含むオンラインギャンブルの利用が禁止となる法案が可決されました。しかし、PokerStars(以下、当社)では、米国内外の専門家の意見のもと、米国におけるビジネスを今までどおり継続していく決定をしました。したがって、今後も米国を含む各国のプレイヤーはプレイが可能となります。

ポーカーは多くの方が楽しめるスキルゲームです。当社では今後もプレイヤーの皆様が安心して楽しめる環境の提供に努めます。

当社では過去5年間に渡り、計60億ハンド、計4、000万トーナメントがプレイされる実績があります。

今後とも何卒よろしくお願いいたします。

PokerStars社員一同

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PokerStarsのこの発表はアメリカ人プレイヤーにとって、救いの手となったことだろう。業界2位のPokerStarsダウンロードはこちら

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