オンラインポーカーのためにできること

オンラインポーカーのためにできること 0001

アメリカでポーカーを含むオンラインギャンブルが禁止となり、オンラインポーカープレイヤー達にとっては厳しい状態になった。しかし諦めないで欲しい。まだ我々にできることが残っているはずだ。

身近の関連権威機関に封書で訴えてみる。というのは効果がないように思える。ところが意外にそうでもない。こうした権威機関で働く人たちは、封書でのメッセージを真剣に取り扱う。なぜなら彼らの投票に影響を及ぼす可能性があるからである。

しかも、手紙を書くのは非常に簡単というメリットがある。最寄の権威機関がどこか分からない場合、visi.comで郵便番号を入力して検索してみると良いだろう。

メッセージは感情的にならず、事実を元にした主旨を明確にした短いものが良い。そして名前と住所、電話番号などの連絡先を忘れずに明記しよう。以下は同法案に関しての事実として参考にして欲しい。

・ABCニュースの世論調査では、アメリカ人の多くが今回の法律施行に反対していること。

・ポーカーはあくまでもスポーツであり、他のギャンブルとは一線を画し取り扱われるべきということ。

・今の法案での罰則処置だと不十分。非合法で行う人たちも出てきて犯罪の温床につながると懸念されていること。

・禁止ではなく政府がしっかり管理していけば、国に概算で33億ドルもの経済効果があること。

もう一つの有効手段は、メディアに封書を送ることである。アメリカPPA社は同社ウェブサイトに個人が簡単に投稿できる機能を設置している。これが恐らく簡単かつ、最も早い手段だろう。このメディア戦略は発言力ある人が意見することで、社会問題までいくことが理想的だが、一番の問題はアメリカ人の多くがオンラインポーカーをよく知らず、その危機を理解できないことだろう。そうした意味でも、まずはメディアの力で波及させることが必要である。

アメリカの次回選挙は11月7日。当選を狙う政治家はあなたの悩みを親身になって聞いてくれるだろう。たった15分ほど時間を割き、政治家に会って思いを伝えるだけで、一生をかけてマスターしたいポーカーの時間を確保できるかもしれない。

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